2012年3月13日火曜日

マーケットデータ:株式指標をミニチャートで見てみよう|ケンミレ株式情報

株価は景気の先行きを占うものといわれますが、日本の景気を読むのであれば「上場している全ての銘柄」を指数にした方が参考にできると考えて作った指数データが『景気予測株価指数』です。

『景気予測株価指数』は、東証一部、二部、大証一部、二部、新興市場(JASDAQ市場、マザーズ市場)に上場しているすべての銘柄を対象にしてケンミレが計算した指数データです。

『景気予測株価指数』は、日本の株式市場に上場しているほとんどの銘柄で構成されている株価指数ですから、別の言い方をすると「株式会社日本の株価チャート」ということになります。

したがって、『景気予測株価指数』と自分が投資したい市場の指数データを比較して、「上回っているのか、下回っているのか」をチェックすれば、その株価が「投資家が注目している市場なのかどうかが分かる」と言えます。

日経平均株価は、日本経済新聞社が選んだ225銘柄の株価の単純な平均値に、指数の連続性を考慮した除数を掛けて計算した株価指数データです。2000年のITバブル相場の末期に大幅な銘柄入れ替えを実施したため、それ以降はハイテク株の影響を受けやすい指数となっています。

日経平均株価の特徴は、単純平均をベースに計算するために株価が高い銘柄の影響を受けやすい指数データです。また、日経平均株価を対象にした日経先物の取引が活発なため、先物の動きに大きな影響を受けます。

もっぱら最近では、日経先物の影響が大きいことから、株式市場全体では値下がり銘柄が多いのにそれほど下がらなかったり、反対の場合もあるので、個別銘柄の傾向を反映しない場合があります。


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一般のニュースでは株式市場の状況を伝えるときに日経平均株価が使われることが多いですが、株式市場の実態をチェックするのであれば、その他の指数(TOPIXや規模別株価指数など)とあわせて考える必要があります。

日経平均株価を対象にした株価指数先物のことです。先物取引は「将来の特定の日に決済する約束」で取引することですが、日経先物の「将来の特定の日」は3月・6月・9月・12月の第2金曜日と定められており"SQ(スペシャルクォーテーション)"と呼ばれています。

「直近限月」とは、そのときに一番近いSQで清算される日経先物のことを指しています。清算される月を「限月」と呼び、「限月」は株式取引の銘柄のようなものです。日経先物は3月限、6月限、9月限、12月限の4種類の銘柄があって、それぞれ独立して日経平均の価格が取引されていることになります。

ただし、実践では一番近い限月(直近限月)の取引がほとんどです。たとえば、現在7月であれば、一番近い限月の9月限をほとんどの投資家が取引します。したがって「直近限月」の日経先物の価格をチェックすればよいということになります。

TOPIX(東証株価指数)とは、東京証券取引所が毎日計算して発表している「時価総額」をベースに計算する株価指数の代表的な指数データです。


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TOPIXの計算方法は、構成銘柄の時価総額(株価に上場株式数を掛けたもの)の合計額を、ある一定時点の時価総額の合計額で割って計算しています。基準となる時価総額は、1968(昭和43)年1月4日の東証一部の時価総額を100として計算しています。つまり、1968年と比較して、現在の時価総額がどれくらい増えたか減ったかということを表したデータということになります。

このようにTOPIXは時価総額の変化を示す株価指数ですので、大型株の影響を受けやすい指数といえます。また、TOPIXと日経平均株価は、株式市場全体の動きを見るときによく使われますが、日経平均株価はあまり上昇していないのに、TOPIXが大きく上昇している(またはその逆)ことがあります。

これはTOPIXと日経平均株価の計算方法の違いによるもので、日経平均株価はハイテク銘柄と呼ばれる割合が多く、TOPIXは時価総額が大きい銀行株などの影響を受けやすいため、ハイテク銘柄などの輸出企業が物色対象となっている時には日経平均の上昇率が高くなり、内需の代表である銀行などが物色対象となっている時にはTOPIXの上昇率が高くなる傾向にあります。

東証1部単純平均とは、文字通り東証一部の全銘柄の株価を合計し、上場している銘柄数で単純に割った平均値のことです。

この指数が何を示しているのかといいますと、単純な株価の平均であるため、株価の規模(大型・中型・小型)の影響を受けにくく、株式市場の実態に近い指数としてチェックできる指数といえます。


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株式市場を動きをチェックするときに、日経指数やTOPIXが注目されやすいですが、これらは大型株の影響が大きな指数です。一方、個人投資家は値動きのよい小型株を好んで売買する傾向がありますので、大型株よりも小型株の値動きの方が投資家心理に影響を与えるといえます。

たとえば、日経平均やTOPIXが下がっていなくても、東証1部単純平均が下がっていれば、大型株だけが高く、株式市場全体では下がっている傾向が強いといえますので、個人投資家の心理は弱気に傾いている可能性が考えられます。反対であれば、活発に中・小型株が売買されている可能性があり、日経平均やTOPIXの動きでは見えない中・小型株を含んだ株式市場全体の状況がわかる指数データといえます。

日経ジャスダック平均は、大阪証券取引所ジャスダック市場に上場する全銘柄(不動産投資信託や外国株などを除く)を対象に、単純平均をベースに日本経済新聞社が計算・公表している指数データです。

日本経済新聞社の算出する株価指数では日経平均株価が有名ですが、こちらは日本経済新聞社が主要銘柄225銘柄を選んでいるのに対し、日経ジャスダック平均は、基本的に全銘柄を対象にしているため、ジャスダック市場全体の傾向を示しやすいといえます。また、日経新聞でも取り上げられる指数のため、ジャスダックの代表的な指数となります。


ただし、ジャスダック市場の指数としては『ジャスダック指数』もあり、こちらは時価総額をベースにした指数です。2つの指数の関係は、日経平均とTOPIXに似ていますが、同じ新興市場であるマザーズ市場の代表的な株価指数であるマザーズ指数も時価総額ベースの株価指数ですので、新興市場を同士を比較するのであれば『ジャスダック指数』と比較した方よいといえます。

東証マザーズ指数は、東京証券取引所が東証マザーズ市場の「時価総額」をベースに毎日計算して発表している指数指数データです。TOPIX(東証株価指数)と同様にマザーズ市場の時価総額をある一定時点の時価総額で割って算出します。

基準日である2003年9月12日の時価総額で現在の時価総額を割って、基準値である1000を掛けて算出します。マザーズ市場に上場している国内普通株式を対象に計算されますので、外国株などは計算の対象外となっています。

同じ新興市場の指数として、ジャスダック市場には『ジャスダック指数』があり、こちらも時価総額をベースにした指数となります。同じ新興市場であるマザーズ市場の代表的な株価指数であるマザーズ指数も時価総額ベースの株価指数ですので、新興市場を同士を比較するのであれば『ジャスダック指数』と『マザーズ指数』を比較した方よいといえます



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